産業技術総合研究所（茨城県つくば市）は三十日、能登半島沖で実施した海底調査により、今年三月に能登半島地震を引き起こした活断層を確認したと発表した。

　断層は約二万年前以降、今回を除き一、二回活動。全長は十八キロ以上に達し、能登半島地震ではこのうちの約十五キロと、その延長である陸域の約五キロの断層が動いたとみられる。

　調査は七月三日から十日まで、石川県輪島市沖から同県志賀町沖の海域で海上保安庁と共同で実施。産総研が開発した「高分解能音波探査装置」で海底の地質構造を調べたところ、震源域付近で活断層が見つかった。

　断層周辺では、約二万年前に形成された氷河期の浸食面と、それを覆う堆積（たいせき）物が上下方向に約三メートル変形しており、過去に地震が一、二回あったことが分かった。また、能登半島地震により断層の南側の海底が約五十センチ隆起していた。

　産総研は今後、採取した堆積物から過去の活動年代を詳しく調べる。

　岡村行信研究チーム長は「この音波探査装置を新潟県中越沖地震の断層調査にも役立てたい」と話している。