能登地方の自治体で構成する能登空港利用促進同盟会（会長・梶文秋輪島市長）は十八日、能登半島地震の風評被害を防ぎ能登・羽田便の搭乗率向上につなげようと、首都圏在住の能登出身者に谷本正憲知事の依頼文入りのダイレクトメールを送付する作業を始めた。

　依頼文には「皆さまにお越しいただくことが、何よりも能登の被災された方々の大きな励みになります」とし、「能登半島の優しい自然も人情も健在です。元気になった能登へのお越しを心よりお待ち申し上げます」などとつづられている。

　ダイレクトメールには依頼文とともに六、七月に実施予定の一泊二日の格安ツアーのパンフレットも同封され、東京輪島会や東京穴水会、ふる里柳田会、首都圏能都町会など県人会組織の協力を得て約二千人に送付する。

　同盟会事務局は「風評被害を一掃し、一人でも多くの方に能登空港を利用して能登へいらしていただきたい」と話している。　（島崎勝弘）