被害の大きかった輪島市などを訪れ、ボランティアの必要性などを調査する。その後、現地の社会福祉協議会などと協力して、ボランティア組織の立ち上げなどに力を貸す方針。

　代表理事の栗田暢之さん（４２）は「被災直後の混乱は致し方ないこと。まずは被害状況を調べ、どこにどんな援助が必要なのかを見極めたい」と話す。

　また、２００４年の新潟県中越地震などで、被災直後に殺到した救援物資に現地が混乱した経験を踏まえ「送るなら物資ではなく、義援金を」と呼び掛けている。